建築物に対する長期修繕計画や維持管理の必要性は，社会資本の保全，居住生活環境の確保･向上という意味からいまや社会的要請となってきております。
建物については，その用途，構造，規模，経過年数を勘案して，悪いものを捨てて，良いものは保存･補修して良好な状態で残すことを考えなければなりませんが，建物の性能の中でも焦眉の課題となっているのが耐震性の再検討です。阪神･淡路大震災によって，建設業関係者は十分にそれを再認識させられたはずです。それでは，昭和56年に新耐震基準法が施行される以前に建てられた建物は約2400万棟ありますが，その中で耐震面で現在の要求性能を満足しない建物はどれ位あるかというと，建設省の試算では住宅1200万棟，非住宅200万棟，合計1400万棟といわれています。まことに膨大な数ですが，こうしたストック対策，すなわち建築のリフォーム活動をあずかっているのが，まぎれもなく現在の建設業なのです。
本誌は，こうしたニーズに応え，関係各位にとって役立つ総合改修情報誌としてご好評いただいております。拡大するリフォーム＆リニューアル市場の中で，発展を期す施工，材料メーカー，管理，設計各分野の方々にご購読をおすすめします。